オフィスではなく自宅などで仕事をする「テレワーク」が定着してきました。

内閣府が2022年6月に行った調査によると、テレワーク実施率は全国で3割を超えています。

企業側からすると、社員がどこでも仕事ができるようになれば、オフィスは必ずしも都市部にある必要はないのです。東京都心にあった賃貸オフィスを見直した企業も多くあります。

働く側としても、どこでも仕事ができるようになれば、通勤の必要がなくなり、会社の通勤圏に住む必要もなくなります。これまで、仕事を優先にしていたライフスタイルから、テレワークの定着を契機に地方に移住し、仕事と生活の充実を両立させる人が増えています。

通勤時間を抑え、プライベートの時間を確保できることで、家族との時間や、自分の趣味を大切にしながら仕事ができることは、移住の楽しさを感じられる大きなメリットと言えるでしょう。

テレワークと地方移住

テレワークを機に都市部から地方へ移住するときに、確認しておきたいことがいくつかあります。

永続的なテレワーク勤務か

変化の激しい現代、いまのテレワーク勤務環境がまた変化する可能性もあります。
会社員の場合、交通費負担の上限など社内規定を調べることはもちろんのこと、例えば、また毎日出勤が必須となった場合には自分はどうするか、など、移住を決める前に、自分の今後の目指すライフスタイルを一度シュミレーションしてみましょう。

生活費を計算する

移住する前に、生活費を計算しておくことは大切です。

都心に住む場合と比べて、どれだけ住居費や食費が安くなるか、逆に交通費や光熱費はいくら高くなるのかなど、具体的に計算しておきましょう。

テレワークに適した環境かどうか

移住予定地がテレワークに適した環境かどうかを検討しましょう。旅行や長期滞在をして、期間限定でもその土地で生活してみることが大切です。

企業によっては、その後、出勤が必要になることもあります。
月に何度も都心と地方を行き来するようであれば、仮に交通費は会社が負担する場合であっても、気力・体力を消耗するかもしれません。

本来、ゆったりと過ごすために地方に移住したはずが、以前よりも、移動時間ばかりが増えた、というケースもあります。

もしも、出社回数が増えた場合に備えて、交通機関、かかる費用なども慎重に検討しましょう。

チャットツールやWeb会議システムを活用する

地方に移住しながらでも、チャットツールやWeb会議システムなどを活用し、同僚や友人と定期的なコミュニケーションを欠かさずに行うようにしましょう。

いまや、世界中とクリックひとつで簡単に会話ができる時代になりました。
場所にとらわれない働き方を選ぶからこそ、テレワークで、いつでも円滑なコミュニケーションを取れるようにしておくことで、理想のライフスタイルが実現できます。

チャットツールやWeb会議システムを活用する

いま、人気のWeb会議ツール4つとその特徴をご紹介します。いずれも無料版の利用が可能です。

Zoom（ズーム）

• 無料で利用可能（機能制限あり）
• バーチャル背景など機能多彩
• ビデオウェビナーでは最大　10,000人が同時参加可能
• 端末や回線状況を見ながら通信を最適化するため安定している

Microsoft Teams

• 無料で利用可能（機能制限あり）
• ライブウェビナーでは最大10,000人が参加可能
• 過去の会議のメモ・録音を簡単に取り出すことができる
• ExcelやWordなど、他のOffice製品との連携が可能

Google Meet

• 無料で利用可能（機能制限あり）
• アプリケーションをインストールせず手軽に使える
• GoogleカレンダーやGmailなど他のGoogleアプリケーションとの連携相性がよい

Skype（スカイプ）

• 無料で利用可能
• 自動翻訳機能により、海外の方との会議もスムーズに行える
• ホームページからワンクリックでURLを作成し、Web会議を開始することが可能